vol.778-1(2019年8月11日発行)

東京五輪・自問自答（３）
　なぜ、東京五輪は、猛暑のなかで開催されるのか？

　 　梅雨があけた7月末から、東京は、連日、猛暑・酷暑に襲われている。東京五輪の観戦チケットがはずれて、クーラーのきいた涼しい部屋でテレビ観戦することになった人は、ほっとしていることだろう。それにしても、なぜ、こんな猛暑のなかで東京五輪は開催されるのか。今さらではあるが、おさらいをしておきたい。

　2013年1月に東京五輪招致委員会がIOC（国際オリンピック委員会）に提出した立候補ファイルを見ると、まずIOCのほうが、「開催期間は、以下の期間内から選択するものとしています：2020年7月15日から8月31日（IOC理事会がその他の日程に合意した場合を除く）」と、条件付きながら期間を限定している。
　それに対する日本の回答は、大会が8月15日の終戦記念日にかかるのを避けて（関係者による）、「7月24日（金曜日）の開会式に続いて、7月25日（土曜日）から8月9日（日曜日）までの16日間で開催」とし、その理由のひとつとして「この時期の天候は晴れる日が多く、且つ温暖であるため、アスリートが最高の状態でパフォーマンスを発揮できる理想的な気候である。」としている。東京五輪に正式に立候補した7年前の東京は、そんな穏やかな気候だったのだろうか。

　ところで、そもそもIOCが7月15日から8月31日に期間を限定しているのはなぜか。
　よく言われるのが、IOCの大スポンサーである米国のテレビ局NBCの意向であり、米国のスポーツ市場への配慮だ。要は、NBA（バスケットボール）の10月から翌年6月、NFL（アメリカンフットボール）の9月から翌年2月、といった人気スポーツのシーズンやビッグゲームと重ならないようにしているということ。
　一方、欧州に目を向けると、8月から翌年の5月までがサッカー・シーズンとなる。それに加えて、夏季五輪の年には、サッカー欧州選手権が6月から7月にかけて開催される。欧州地域の大会だが、今や、サッカーW杯、夏季五輪大会に次ぐ、世界３位と言える大規模なスポーツ・イベントだ。
　オリンピックとはいえ、北米と欧州の市民生活に密着し、巨大なビジネスとなった「スポーツコンテンツ」との競合を避けるために、7月中旬から8月までに限定せざるをえないのだ。

　しかし、IOCも東京の夏が、こんなに暑いとは想像していなかったのではないか。2020年大会の開催地の選考過程でも、「東京の暑さ」が課題となったことはなく、IOC委員の現地（東京）視察の時期も3月だった。しかし、そのIOCは時期の変更の可能性を残しているし、オリンピックではないが、2022年のサッカーW杯カタール大会は、6、７月の暑さを避けるために、11月から12月にかけて開催されることになった。やろうと思えばできたはずだ。
　IOCに忖度して、真夏を「理想的な天気」と言って立候補し、招致決定後は、決まったこととして開催時期の見直しのそぶりもみせず、小手先の対策で乗り切ろうとしてきた組織委員会の罪は重い。

　今年も、あと数週間で暑さがやわらげば、これまでと同じように猛暑のことは忘れられ、いよいよ「がんばれ！ニッポン！」ムードが高まることだろう。すでに、松岡修造氏を団長とした応援団が結成され、「全員団結プロジェクト」が始まろうとしている。
　しかし、むしろ「命を脅かす暑さ」のなかで自らの身を守るには、無理をせず、がんばらないことが一番のような気がする。観客にも、選手にも、ボランティアを含む運営スタッフにも、「たかがオリンピック」という逃げ道をつくっておくべきではないか。例えば、そのひとつとして、「猛暑日（１日の最高気温が35度以上）になった場合には、観戦チケットのキャンセル・払い戻しを認める」といった、観客に無理をさせないための対策をとれないものだろうか。

　1年後には、東京大会は終わっている。猛暑による犠牲者がでないことを願うしかないのが、もどかしい。