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２０２０年東京大会の組織委員会が、大会経費の予算を１兆３千５百億円と発表した。１年前の第一次発表から必死に削減に努めた結果である。とはいえ、オリンピックの経費抑制は、いまや時代の要求であり、これで十分というわけではない。いざ大会を開いてみると、総経費が計画をはるかに上回って膨れ上がってしまった例が少なくないのはよく知られている通りだ。経費削減のゴールはまだまだ先と言わねばならないだろう。
そんな中であらためて感じたことがこれだ。まさに手のひら返しと言いたくなるＩＯＣの変わりようである。
これまでは、オリンピック開催のすべての面に最高、最上、最新を強く求めてきていた。それでなければ、開催地候補としても見向きもされなかった。当然、開催都市は膨大なカネをつぎ込むことになる。それでも経費高騰を気にする様子もなく、ひたすら豪華・拡大路線を推進してきたのがＩＯＣのこれまでだった。
それが変わったのは、この欄で再三指摘してきたように、オリンピックそのものが危機を迎えたからだ。際限ない経費膨張によって市民、住民の支持を得られなくなった立候補都市の辞退が相次ぐと、さすがのＩＯＣも危機感を隠せず、１８０度の方針変換を図った。「アジェンダ２０２０」を打ち出した中で経費抑制へと舵を切った。そして東京２０２０にも、再三にわたって経費削減を求めてくるようになったのである。ＩＯＣからの削減要求はさらに続くとみられる。
もちろんそれは悪いことではない。というより、これからのオリンピック運動のためにも、経費膨張は是が非でも食い止めねばならないし、できる限り削減していかなければオリンピックの未来はない。ただ、こうしたＩＯＣの変身に違和感を覚えずにはいられないのは、その根本的な姿勢にいささかの疑問を感じるからだ。
開催候補都市が次々に消えていくような危機的事態はＩＯＣ自らが招いたと言わねばならない。多額のカネをつぎ込まなければ開催地に選ばれない状況をつくったのはＩＯＣなのである。なのに、それに対して真摯な総括があったのか、反省をきちんと表明したのかというと、そうは言えないように思う。非は非としてはっきり認め、責任を明確にし、そのうえで方針の転換を表明するのが筋ではないのか。そうでなければ、いくら経費抑制を叫び、削減を求めても説得力はあるまい。
それに、ただ削減を要求しても、従来の大会の形をそのまま引き継いでいる中ではそう簡単にはいかない。そのことは東京の組織委員会が削減に四苦八苦しているのが示す通りだ。もし本腰を入れてカネのかからない大会を目指すのなら、まずＩＯＣが、従来型とはまったく違う大会モデルをつくって明示するぐらいのことをすべきなのである。これまでの枠組みを維持しつつ、一応コストも抑えておこうというのでは、表面を糊塗する程度にしかならない。オリンピックを根本的に変えていこうという覚悟がない限り、経費削減も単なる掛け声にしか聞こえない。
しかも、ＩＯＣは新たな種目を増やす方向性にもある。ことに若い世代へのアピールを理由にＸゲーム系のニュースポーツを取り入れようとしており、それにこたえて東京はローラースポーツやサーフィンなどの新種目を加えた。そこには新たなビジネスチャンスを求める狙いもあるのだろう。が、経費抑制をうたいながら新種目の採用も求めるのには、やはり無理があるのではないか。その考え方は、まだ拡大路線の感覚をどこかで引きずっているのではないか。
さらに疑問なのは、ＩＯＣが委員たちの特別待遇を変えることに消極的だと指摘されている点だ。どの大会でも、ＩＯＣは委員をはじめとする主要なオリンピックファミリーに超ＶＩＰ待遇が付与されるのを当然としてきた。時代が変わり、経費抑制が声高に叫ばれるようになっているのに、自らの特権はなかなか手放そうとしないというのである。全体からみればわずかな額ではあろうが、予算削減を強く求めるのなら、まずは自分たちから始めるのが常識というものだろう。このような当たり前の常識との乖離も、ＩＯＣの「手のひら返し」に対する違和感を強めている。経費削減を進めるのは当然としても、その一方ではやはり、ＩＯＣの根本的姿勢に疑問を感じざるを得ない。
苦心の削減が続くとはいえ、１兆３千５百億円は巨額だ。都民、国民の信頼をつなぎ止めるためには、苦しくともさらなる削減を進めるしかない。そしてＩＯＣには、これから大会を開催しようとする都市に、根本的な変革の形をはっきり示すことが求められている。
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「五輪の風景」−７１
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