ラグビーの2015、19年のワールドカップ（Ｗ杯）の開催地に立候補するための入札文書提出期限（５月８日）を前に、南半球のラグビー王国、オーストラリアが立候補を断念すると発表した。オーストラリア・ラグビー協会（ＡＲＵ）が決断したのは文書提出を２日後に控えた６日。開催地は７月28日の国際ラグビー機構（ＩＲＢ）理事会で決まるが、この招致レースでは、既にスコットランドやアイルランドも撤退を表明している。いったい、巨大イベントをめぐって何が起きているのか。

　オーストラリア協会のホームページでは、撤退の理由をこう説明している。

　「2003年にはオーストラリア各地でワールドカップを成功させることが出来、もう一度開催したいと考えてきたが、（ＩＲＢに委託されてＷ杯開催を取り仕切る）ワールドカップ・リミテッド社から要求された開催保証金を無条件に提供するにはリスクがあるとＡＲＵは判断した」

　15年大会には8000万ポンド（約１２２億円）、19年大会には9600万ポンド（約１４７億円）の拠出が求められている。それらを準備できる根拠を示さなければ、開催する資格を満たさない。アイルランドはイングランドやウェールズ、スコットランドとの共催を希望したが、４協会で合意に至らなかったという。

　オーストラリア協会はこう続ける。

　「（財政保証が出来ない）不適格者として入札文書を提出するぐらいなら、我々は残念ながら招致から撤退する。とても失望しているが、今後６年間（2015年まで）か10年間（2019年まで）の財政保証に伴う危険を引き受けることが、将来のオーストラリア・ラグビー界にとって最良とは考えない。変動している為替相場と不確実性、そして予測できない世界経済が危険要素として挙げられる」

　同じく両大会に立候補している日本も、やはり開催保証金の工面には苦労している様子だ。「（2011年大会で招致に敗れた）前回は、各国の理事とコミュニケーションを密にしてのロビー活動を展開したが、今回はむしろ、たいへん高額ではあるが、トーナメントフィーという条件をどうクリアしていくかが最大のキーポイントになる。信頼性の高い保証書をどう書くか。政府保証というものは難しく、また他国もどこも取れてはいない」と話していたのは、日本協会の真下昇専務理事である。立候補国のうち、南アフリカは政府による財政保証を取り付けたようだが、ラグビーの大会開催経費を税金で保証する国家がどれだけあるだろうか。

　ラグビーＷ杯招致をめぐる相次ぐ撤退は、他のスポーツにも波及する恐れがあるだろう。五輪やサッカーＷ杯をはじめ、国際競技会は巨大化を続けてきた。この拡大を支えてきたのがスポーツを利用したビジネス、いわばスポンサーマネー、テレビマネーだった。しかし、世界的不況によってその根幹は揺らいでおり、将来、巨大イベントの開催を希望する国や都市が激減する危険もある。今回の動きは、まだ序章に過ぎないのではないか。