２０２０年の夏季オリンピックを日本に招致しようという動きが、浮かび上がってきた。

　今春の日本オリンピック委員会（ＪＯＣ）の会合で、竹田恒和会長が「招致への機運を高めたい」と発言、５月末には立候補の手順などをまとめたガイドブックがＪＯＣによって発行された。

　といって、この動きに呼応し、巨大イベント招致に名乗りをあげるには、日本列島を取り巻く財政状況は、厳しすぎる。

　２０年を目指すには、１６年大会から手をあげたい、とする。いっそう大変だ。

　ＪＯＣには、名古屋（８８年）、大阪（０８年）が、あっさり１回だけで退いてしまった“反省”がある。現代の競争はそれでは勝算が低い。

　６４年の東京も、その前、６０年大会で当選を逃し、２回目でようやく宿願を達した。

　北京でさえ、２０００年を望み、シドニーに敗れている。

　都市そのものの知名度ではない。スポーツ度ともいうべき、文化の物さしが当てられ、それがなかなかの難関となるのである。２０１６年のためには、来年末までには、具体的な候補都市を、と竹田会長は言う。

　国内の“慣習”は、まず関心を示す都市があって、それに引きずられるようにＪＯＣが動くというケースばかりだったが、今回はＪＯＣ先行である。その点では珍しい。

　水面下で、これまでのようなＪＯＣを刺激するパワーがあるかとも思うが「それはない」（竹田会長）。

　あくまでＪＯＣが旗を振り、それがためのガイドブックでもある。

　前向き、と伝えられる都市も、単独では荷が重すぎると慎重のようだ。

　今回の国内に限らず、しばしば、広域開催という声も飛ぶが、国際スポーツ関係者の間では、好まれないアイデアである。

　それならばいっそ規模縮小か、一部の競技の冬季移行のほうが、となる。

　ＪＯＣが、この機にオリンピックを日本へ、と切り出したのは、２０２０年大会となれば東京から５６年、そろそろというムードが生まれてもいいとの読みがある。

　スポーツ振興を充実させるには、たえずオリンピックが“身近なもの”であったほうがいい、との狙いもあろう。

　９０年代後半から夏季大会へつねに手をあげているイスタンブール（トルコ）は、その意図が強いそうだ。

　さて、見通しはどうなる。私は東京再開催説を持つ。

　スポーツ界関係者のエネルギーを集め、集まるのは、やはり東京ではないか。

　それは、日本スポーツ界の「自立」にもつながる。

　仮に、今回のＪＯＣの呼びかけで、情熱的な都市が現れても、総ての力を“都市の政治”にすがっては意味がない。

　ましてや“都市の思惑”にはまりこんでは何のために・・・となる。

　スポーツの魅力にあふれたオリンピックをと、ＪＯＣは、改めて国内に声を張り上げて欲しい―。