スピードスケートの代表的な大会の１つ「浅間（あさま）選抜競技会（長野県松本市）」が、どうやら来シーズン以降も開催されるようだ。

今年３３回目という歴史を持つこの大会の運営に当ってきた松本市が、リンクの設備などに費用がかさむとして、日本スケート連盟に存続か、休会かを問いかけたのである。トップクラスの競技者出場が、年々少なくなり始めていたことへの"批判"も大きかった。

トップレベルの内容が保たれるならば休会を望むものではない、とする市側の姿勢に、連盟も全面的なバックアップを打ち出し、今年の大会はワールドカップ代表選考会の１つに位置付けた。来年以降もこの線を守るとしたことで（１月８日）、大会の幕引きは当面避けられる可能性が濃くなった。松本市側も納得するものと思われる。

素晴らしい施設や、情熱的な運営に、当初こそスポーツ界も、積極的な協力体制を打ち出すが、年月が経つと、次第に関心を薄らさせ、貧弱な大会に落ち込んでしまう、とはよく耳にする話だ。

２００２ＦＩＦＡワールドカップの舞台を提供した国内１０都市の関係者は、今、それをいちばん心配している。国体の"低迷"も、一因をそこに見つけ出せる。施設などに注文をつけたあげく、大会にはトップクラスが姿を見せないのを不満とする開催地は少なくないのだ。

日本スポーツ界にしみついている"依存の甘え"が底に流れる。受け入れ側の熱気にすがるばかりで、自分たちの大会という意識が低い。豪華に走りすぎ、使用に融通の利かぬ施設にも問題はあるが、"後利用"がイベントの度に批判の的となるのは、スポーツ界にとって、恥ずかしい話なのである。

私は「浅間選抜」をいく度か見る機会があった。夜が明けるのを待ちかねるように、リンクの整備に働き出す人たちの努力が、鏡のようなトラック（コース）を造り上げ、競技者や観衆をエキサイトさせてくれるのだ。

スポーツマネージメントへの充実が、ようやく日本でも叫ばれはじめたが、ともすれば「資金づくり」のノウハウと思われがちだ。

日本のスポーツ界は、それより先に自立のスピリッツをマネージメントの柱に据える必要がある―。

１９９９年１１月、ベルリンで「世界学校体育サミット」が開かれ、これを主催したＩＣＳＳＰＥ（国際スポーツ科学体育学会）の会長が、その報告書の中で、この会議の開催を決意したのは、世界的な規模で「体育の授業時間削減」が進行しているからであると述べている。

例えば、「スウェーデンでは過去１０年間で週３時間から週１時間に削減され、イングランドとウェールズでは１４歳以上の子供たちに週２時間以下の授業数しか保証していない学校が７０％ある。アメリカでは５０％以上の州で高校の体育の授業が実施されていないが、１学期あるいは１年間の履修に留まっている。オーストラリア、オランダ、アイルランド、ポルトガルなどでも体育の授業削減が議論されており、日本ではすでに実践されている」とこの報告書にはある。

このような変化の原因や条件等については厳密な考察が必要で、たとえば週３時間の根拠が「強兵」主義にあったとすれば、これが週１時間に削減したのは「平和」主義の滲透によると言えるかも知れず、このような視点も含めて、多面的かつ各国の教育の伝統を十分に考慮して考察する必要がある。

ただし、今ここで、このような比較教育学考察をするつもりはなく、気になっているのは、「体育は周辺的な教科」と考えられている（オーストラリア、ニュージーランドなど）、体育には「知的」教科以下という評価が与えられている（調査回答者の57％）西ヨーロッパは別として、世界中のどの大陸でも体育に対する実際の評価は法的に示されている評価より低いなどと記述されていることで、これらとわが国で流布している「体育会系」という蔑称とは通底すると言ってよい。

視点を換えて言えば、これらは「体育会系」的といえるような諸傾向や諸現象が公的分野も巻き込みながら世界的に拡大しつつあるということを指摘するもので、これが遠からずボディ・ブローのようにいろいろな分野に深刻な影響を与えるだろうと思われるし、すでにそれが表れているようにも思われる。

また、体育が、例え「知的」教科以下であったとしても、無意識にその学習成果を前提にし、それに依拠して事業を展開しているメディア、イベント、グッズメーカー等々にとって、このような体育の授業時間数の減少は、提供する情報やプログラムの変更を要求されることになるだろう。それが「体育会系」という用語使用を対岸の火事のように見ていたことを原因の一つにしているとすれば、これは自縄自縛ということになる。

もちろん、「知的」教科以下という評価に無関心で、授業時間数削減の口実を与えるような授業をしていた専門家が自らの体育観を変えなければならないことは言うまでもない。

国が打ち出した国立大学の統合及び独立法人化が静かに、しかし、粛々と進められている。

中でも、教員養成を目的とした教育学部は少子化時代を迎え、資格を取得しても教員採用無し、特に体育専修は就職先に事欠き、フリーターも多いと言われており、地方国立大学レベルは統合されるようだ。

人間を物に例える事は些か気が引けるが、供給過剰、つまり、市場の変化への対応の遅れ、需要が減少しているのに、依然として量産体制を維持した為の在庫過剰と言える。消費財ならば廃棄処分、在庫処分で済むだろう、しかし、人間であるから物扱いは出来ない。

よって、当事者である学生は勿論のこと、学資を投資した保護者、税金を負担する納税者は大いに頭を悩ますのである。向学心に燃え、教師を目指す若者の夢が無残にも粉々に砕け散るのである。

戦後から高度成長期まで、教育学部体育専攻者は教員や企業スポーツ部を中心に安定的な就職先を確保し、一般的には恵まれていたと言えよう。

しかし、先に述べた少子化による教員採用激減、長引く経済不況から、企業スポーツ廃部等、一転して厳しい現実に直面している。その間、学科の廃止、ニーズに合った学科新設等に一切対策を講じて来なかったことも加わり、今や事態は相当に深刻である。

このままでは、明日を担う子供たちのスポーツ指導、教育水準が低下することとなり、スポーツに打ち込み、世界で戦える競技力を身に付けるべき選手が、身分不安定を理由に就職に有利な学科へ進む事など、スポーツ振興、競技力向上にもマイナス要素が多い。

しかし、既得権を主張し、手をこまねいている大学が多い中で、このような冬の時代においても積極的にニーズを先取りし、新たな活路を見出している地方大学もある。

スポーツ振興基本計画を見事に読み切り、大学を動かし、地域におけるスポーツのシンクタンクとして地方自治体の健康増進、スポーツ振興のパートナーを目指しているのである。彼らは社会的背景を読み取り、積極的に動いており、頼もしい限りである。

都道府県に設置される広域スポーツセンター、市町村に誕生する総合型地域スポーツクラブの育成や普及にはこのような大学からの人材が不可欠であろう。

今は未だ小さな芽であるが５年後、１０年後には大きく成長することを期待したい。